小惑星が地球に急接近！人類最大の危機を救うために立ち上がったNASA（米航空宇宙局）は果たして...。20年近く前になるが、映画「アルマゲドン」のラストシーンの記憶は今なお鮮明だ。名優ブルース・ウィリスが象徴する「米国」こそが危機に立ち向かうヒーローであり、世界中の観客がそのストーリーを喜んで受け入れ、映画は大ヒットを飛ばした。

　そして今、人類は現実の世界で危機に直面している。地球温暖化である。1970年代ごろ、東京でも冬の朝はほとんど毎日霜柱が立ち、それを踏みしめながら学校へ通ったものだ。だが、最近は霜柱を見かけると、「珍百景」の一つであるかのように子どもに教えている。また、夏は30℃を超えると「暑い、暑い」と大騒ぎしたが、今では35℃でようやくニュースになる。夏のゲリラ豪雨も当たり前になってしまい、毎年のように土砂災害で犠牲者が出る。「何か」がおかしくなっていることは間違いなさそうだ。

　その原因の一つが、異常気象をもたらす地球温暖化である。「100年に一度」「1000年に一度」といった大洪水が毎年どこかの国で起きている。昨年も米国南部のウェストバージニア州が記録的な豪雨に見舞われ、20人以上もの尊い命が濁流に呑み込まれた。逆に、アフリカのサハラ砂漠では史上初の積雪が観測されたほか、今年もスペインやイランなどで「前例のない」あるいは「壊滅的な」と形容される雹（ひょう）が降ったと報道されている。

　さらに深刻な問題は、温暖化に伴う海面上昇である。近い将来、南太平洋のフィジー諸島やツバル、マーシャルなど海抜の低い島嶼（とうしょ）国では、国ごと海中に沈んでしまう危険性が指摘されているのだ。今後、島からの移住を余儀なくされ、難民の大量発生も懸念される。

　このように地球温暖化の影響と考えられる現象が世界各地で頻発している。人類が文明と引き換えに排出してきた二酸化炭素（CO2）などの温暖化ガスがその元凶とみられる。人類は自分で自分の首を絞め、未曾有（みぞう）の危機をつくりだしてしまった。果たしてこの危機から人類は脱することができるのだろうか。

　環境問題では、各国が協力して危機を回避できた成功体験がある。1970年代半ば、一部の科学者がエアコンやスプレー缶で使うフロンガスが、上空数十キロにあるオゾン層を破壊し、それがもたらす皮膚がんや白内障の患者急増に警告を発していた。当初は疑問の目で見られていたが、その後、1980年代半にオゾンホールができているという事実が判明した。

　これに対し、各国は足並みを揃えてフロンガスの規制に乗りだした。日本では、規制導入前からメーカーがフロン不使用の冷蔵庫を自主的に開発し、消費者がこれを購入するという行動が起きた。地球規模で危機感が共有された結果、オゾンホールの拡大に歯止めが掛かった。世界気象機関（WMO）と米マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究チームの報告などによると、今やオゾン層には回復の兆しが見られるという。国境を越えて政官民がスクラムを組み、危機を乗り越えたという貴重な人類の成功体験である。

オゾンホール面積の年間最大値

（出所）気象庁　各種データ・資料より

　さて足元の地球温暖化危機では、オゾンホール対策の成功体験が活かせるだろうか。2016年11月に地球温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」が発効された。すべての参加国が協力して対策を加速させ、「2050年において産業革命前からの地球平均気温の上昇を2度未満に抑える」というものだ。それに先立つ国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC＝Intergovernmental Panel on Climate Change）の第五次報告書は「温暖化は人間の影響の可能性が極めて高い」と指摘している。地球温暖化が科学的に「人為的」と判断され、これを止めるのも人間しかいないという、国際的なコンセンサスが形成されたと言ってよいだろう。

　ところが大変残念なことだが、2017年6月1日に米国のトランプ大統領が、パリ協定からの離脱を表明した。冒頭で紹介した映画「アルマゲドン」では地球防衛の主役を務めた米国が、温暖化危機では脇役からも降りるというのだ。これに対し、欧州を中心に対米批判が沸き起こったのは言うまでもない。

　実は同じ日に、大変興味深いことが米国内でも起こった。大統領に反旗を翻し、カリフォルニアなど12州が「米国気候同盟」を結成したのだ。同盟のメンバーではないものの、このほか10州がパリ協定を支持すると表明。さらに「We Are Still In」というウェブサイトを見ると、州や都市、企業、大学など1600を超える団体・組織がパリ協定支持を明言している。連邦政府が離脱を表明しても、州や企業が自らの判断で地球温暖化阻止を訴え続けていることに、米国の懐の深さを感じる。

　地球温暖化はオゾンホール問題よりも、地球と人類にもっと深刻な影響及ぼすと考えられている。その対策を講じるにも複雑な要因が絡み、とりわけ経済的な利害が鋭く対立するから、一筋縄ではいかない。しかし人類が心を一つにして英知を絞れば、問題解決の糸口も発見できるだろう。

　国境を越えて活動するグローバル企業は、地球温暖化に及ぼす影響も大きい。だからパリ協定を支持し続け、対策を加速させていくことが重要だ。同時に、トランプ大統領や彼を選んだ米国民に対し、協定復帰を粘り強く説得していく努力も求められよう。

　リコーはその一員として、2030年までに①「自社の工場・オフィス・車両などから直接排出される温暖化ガス」および「自社が購入した熱・電力の使用に伴う温暖化ガス」を2015年比で30％削減する②「調達・使用・物流の中で排出される温暖化ガス」を同15％削減する－を長期目標に掲げた。さらに2050年には、バリューチェーン全体で温暖化ガスの排出ゼロを目指している。

　また、リコーは2017年4月にRE100（温室効果ガスの排出ゼロを目指すグローバル企業の集団）に日本企業として初めて参加した。それによって2030年には電力の30%を再生可能エネルギーに切り替え、さらに2050年までに100%にすることを目指す。パリ協定を支持する米欧の有力企業と連携しながら、リコーは地球温暖化対策を加速させる。温暖化という名のアルマゲドン（最終戦争）を回避することは、グローバル企業に課せられた使命だからだ。

グローバル企業の力で地球を守る
（鹿児島･奄美大島の夕景）

（写真）中野 哲也 PENTAX K-S2